ことごとくサインを無視した韓国の未来

外交においては、外国政府が公的な場で発した自国向けのメッセージは、

非常に重要な意味を持ちます。

日本における最近のメッセージで思い浮かぶのは、２年前米国が安倍総理

の靖国参拝に言及した件についてでしょうか。

米国は今まで靖国に対して言及することはありませんでしたが、あの時は

異例ともいえる参拝自粛を報道官や駐日大使館を通じてメッセージを出し

ていました。

TVでもニュース報道されていたので、覚えている方も多いと思います。

しかし、安倍総理はそのメッセージを無視して参拝をしました。

２０１３年の１２月のことです。

日銀金融緩和とアベノミクス政策が外国人投資家から評価され、日経平均

株価が急上昇した２０１３年でしたが、年明けの２０１４年そうそう株価

は大きく下落し、冷や水を浴びせられました。

執務室に日経平均のグラフを貼り出しているほど経済政策に力を入れてい

る総理としては、かなり焦ったのではないでしょうか。

この安倍総理以上に諸外国のメッセージを無視している国があります。

お隣の韓国です。

米国は韓国に対し、幾度となく過去に拘らず日本と協調するように促して

いましたが、韓国は異常な歴史認識一辺倒の対日姿勢を崩しませんでした。

安倍総理訪米前にも再三ホワイトハウスから直接的なメッセージを発して

いましたが、やはり韓国側に変化はありませんでした。

その結果、米国の韓国に対する威圧が顕著に表れはじめ、米国議員向け慰

安婦問題のパンフレット受取り拒否、シャーマン国務次官らが、過去にこ

だわるよりも未来の利益のほうが重要だと相次いで発言。

名指しこそしなかったが、明らかに韓国へ向けた対日姿勢改善の警告発言

であることは明確であり、実は時期的にも最後通告であったのです。

なぜ最後通告かというと、韓国の米国と中国を天秤にかけたコウモリ外交

が米国の韓国不信を招き、韓国を切り捨てる方向でほぼ決定しているのだ

が、もし米国の意向に従うのであれば日本国内で７月から施行される在日

政策後からより深くなるであろう日本と韓国の関係悪化に対し、米国が介

入するかどうかの判断期限だったからです。

特に７月からの法改正以降、在日韓国・朝鮮人の強制送還が始まりますの

で、これに反対する在日朝鮮人との衝突が国内外問わず起こる事が予想さ

れています。

後述していますが、２０１５年１２月から在韓米軍の撤退が開始される事

が決定されています。米軍の完全撤退後、北朝鮮は高い確率で韓国に侵攻

するでしょう。

この紛争を仲裁できるのは、アジア方面では米軍だったわけですが、再三

の警告無視で米国は韓国の切り捨てを決め、日韓紛争及び北朝鮮との内戦

に対し中立の立場を取りることが決定されました。

また、竹島・尖閣問題の主張では日本側に立つ事になりました。

もう韓国は中国の属国か新しい省になる事が決定的なのです。

韓国は米国との外交機密を中国にご注進していて、その事実を米国が知っ

たのですから捨てられて当然。自業自得です。

でもなぜ中国に情報が漏れていたのか？その理由も笑えるのですが…

以下余命３年時事日記から引用。

”盧武鉉の反米政策に米国は政治、軍事情報の収集と監視をはじめました。2007年安倍内閣の時の極秘会談で、米が「韓国をパートナーとしては不適格につき、切り捨てる」としたのはこの情報収集の結果です。
　昨年、やっと韓国は重要軍事機密、政治情報が暗号化されていないでやりとりされていたことに気がつきました。約７年の間米国は韓国のマル秘？情報をもろに知っていたということです。延坪島砲撃事件もそっくりバレバレ、米国との会談情報はすぐに中国にご注進というようなことを米国はすべて把握しておりました。2010年米国が軍事ＧＰＳの使用停止や各システムの更新停止、識別信号や各システムの暗号化、新規兵器の売却も今は議会承認が必要な状況になっているのは当然ですね。”

韓国は経済的にも絶不調ですが、米国はすでに韓国とのスワップ協定を終

了させています。経済面でもTPPの参加を断られ、切り捨てられています。

前述の通り、今年１２月から在韓米軍の引き上げが順次行われます。

これは韓国と北朝鮮の関係に非常に大きな転換をもたらす可能性が大きい。

というのも、国際的には韓国と北朝鮮は内紛状態であるからです。

つまり国内の紛争扱いなのです。国家間の戦争とは認められていません。

これは非常に重要なことです。

今までは韓国に米軍が駐留していたため、北朝鮮は韓国を大体的に攻撃す

ることはしませんでしたが、米軍がいなくなり、尚かつ米軍が非介入とな

れば、北朝鮮が韓国に軍事侵攻をためらう理由が無くなります。

そうなればもう歴史認識や竹島どころじゃありませんね。

朝鮮半島が再び有事になった際には、日本と米国は中立宣言をし、介入し